プラスチックの未来とＰＰファクトリーの取り組み 2021/06/03

プラスチックの未来とＰＰファクトリーの取り組み

私たちが日々使っている「プラスチック製品」はとても便利ですが、地球環境への影響が問題視され、
今、日本全体が“プラスチックの使い方”を見直す時代に入っています。

今回は、政府の方針やプラスチックをめぐる最新トレンド、
そしてＰＰファクトリーの取り組みをご紹介します。

日本政府は「プラスチック資源循環戦略」という政策を発表し、２０３０年までに使い捨てプラスチックを25％削減、バイオマスプラスチックを年間200万トン導入する。そして、２０３５年までに使用済みプラスチックを100％有効利用（熱回収も含む）という大きな目標を掲げています。

この目標はかなり野心的で、専門家の間では「このままのペースでは達成が難しい」という声も聞かれます。

そのため政府は法整備を進めており、例えばレジ袋の有料化や「プラスチック資源循環促進法」の施行などが行われています。

「環境に配慮されていない商品は選ばれなくなる」時代が近づいており、今後は企業にもより強く環境配慮が求められます。

環境にやさしい素材としては大きく３つのアプローチがあります。ひとつ目は石油など限りある資源を使わずCO₂排出を抑える商品、ふたつ目はバイオマス素材（植物由来）を使い一部は自然に分解される商品、そしてみっつ目は再生素材を活用して廃棄を減らす商品です。

近年は特にバイオマス素材が注目されていますが、原料の確保や価格、再利用の面で課題も多く、試行錯誤が続いています。

サーキュラーエコノミー（循環型経済）とは、一度使ったものを「捨てずに再生して使う」という考え方です。これに対し「リニアエコノミー（直線型経済）」は使い捨てを意味します。

日本政府もリニアエコノミーを無くし、サーキュラーエコノミーを目指す方針を掲げています。

こうした社会の流れを受け、私たちＰＰファクトリーも環境対応商品の開発に力を入れています。

例えば、行政や団体の入札では「グリーン購入法」に基づく基準があり、クリアファイルの場合は再生材40％以上の商品が適合とされています。しかし今後は、再生材70％以上のエコマーク基準が主流になると予想されており、対応できない企業は取引が難しくなる可能性があります。

ＰＰファクトリーではこの変化を見据え、エコマーク基準をクリアし、安定して大量に供給できる再生素材を実現するため、素材の設計から見直して開発を行いました。
こうして誕生したのが「真エコマーククリアファイル」です。

また、再生素材だけでなくバイオマス素材の開発もパートナー企業とともに進めており、再生と自然回帰の両立を目指しています。

プラスチックを取り巻く環境はこれからも大きく変わっていきます。企業が素材の段階から環境配慮を考えることがこれまで以上に重要になるでしょう。

ＰＰファクトリーは今後も持続可能な社会の実現を目指し、環境対応素材・製品づくりに取り組んでまいります。